2011年 12月 01日
12月1日(木):「映画スクリーン減少」からのシンキング |
今日から師走、2011年もあとわずかになってきましたね。
さて、先日の日経新聞には「映画スクリーン一転減少 シネコンの伸び鈍化」といった記事がありました。
昨年の2010年度は映画興行収入が2,207億円(日本映画製作者連盟調べ)と過去最高の好調ぶりだったわけですが、これはひとつの暗雲でしょうか。
スクリーン数の減少となっている背景にはシネコンに押されて小規模な映画館での閉鎖が続いていることがあげられます。
加えて、シネコンが主に出店をする大型ショッピングセンターの開業数が減少していることもあり、シネコン施設数の伸びの鈍化につながっているというわけです。
映画興行収入というものを単純に表記すれば「来場者数」×「単価」ということになるでしょう。
ただ、最大機会というものを分かりやすくするために、その要素を大まかに分解してみると次のようになるはずです。
映画興行収入=「スクリーン数」×「座席数」×「単価」×「稼働率」
このうちの「スクリーン数」が減少に転じたということですから、売上構成要素のひとつがマイナス傾向になることを意味します。
加えて、「座席数」は既に存在している映画館のハード要素で簡単に上下をさせられるものではないし、シネコン施設数が頭打ちになってきている現状があるから、ここも伸びは期待できないでしょう。
「単価」については東宝が一部の映画館で成人の価格を1,800円から300円を割り引いた1,500円という価格設定を行い、若年層の取り込みを図ろうとしている動きもありますから、今後は下落傾向が出てくるかもしれません。
こうなってくると大きく売上を伸ばしていく要素は限られてきますね。
ただ、ひと口に映画といっても、そこには様々な形で関わっている事業体があります。
映画そのものをつくる制作会社、それを流通させる配給会社、そしてそれを上映する興行主といった具合です。
このスクリーン数の減少やシネコン施設数の成長鈍化を受けての対応というものは、その業態によってもかわってくると思います。
例えばシネコンなどの興行主であれば、自分たちがヒット商品そのものを作り出すわけではありませんから、いかにして稼働率を高めるかがポイントでしょう。
最近では映画以外でも音楽ライブの中継や、サッカー日本代表の試合といったスポーツ中継をコンテンツするなど、ラインナップを広げてのアプローチを試みています。
また、制作会社としては映画館というのは最大の流通チャネルではありますが、決してそれが全てではなく、そのひとつに過ぎないという捉え方もできます。
映画館以外のチャネルを使ってコンテンツを流通させることができれば、新たな収益をつくることも可能だと思います。
幸いにも、今後はそのようなトライを行いやすい環境に近づいていますからね。
さて、皆さまが制作会社、配給会社、興行主、それぞれの立場であったなら、どのようなことを考えるでしょうか?
気が向いた方はぜひ、シンキングをしてみてください!
それでは、また。
さて、先日の日経新聞には「映画スクリーン一転減少 シネコンの伸び鈍化」といった記事がありました。
昨年の2010年度は映画興行収入が2,207億円(日本映画製作者連盟調べ)と過去最高の好調ぶりだったわけですが、これはひとつの暗雲でしょうか。
スクリーン数の減少となっている背景にはシネコンに押されて小規模な映画館での閉鎖が続いていることがあげられます。
加えて、シネコンが主に出店をする大型ショッピングセンターの開業数が減少していることもあり、シネコン施設数の伸びの鈍化につながっているというわけです。
映画興行収入というものを単純に表記すれば「来場者数」×「単価」ということになるでしょう。
ただ、最大機会というものを分かりやすくするために、その要素を大まかに分解してみると次のようになるはずです。
映画興行収入=「スクリーン数」×「座席数」×「単価」×「稼働率」
このうちの「スクリーン数」が減少に転じたということですから、売上構成要素のひとつがマイナス傾向になることを意味します。
加えて、「座席数」は既に存在している映画館のハード要素で簡単に上下をさせられるものではないし、シネコン施設数が頭打ちになってきている現状があるから、ここも伸びは期待できないでしょう。
「単価」については東宝が一部の映画館で成人の価格を1,800円から300円を割り引いた1,500円という価格設定を行い、若年層の取り込みを図ろうとしている動きもありますから、今後は下落傾向が出てくるかもしれません。
こうなってくると大きく売上を伸ばしていく要素は限られてきますね。
ただ、ひと口に映画といっても、そこには様々な形で関わっている事業体があります。
映画そのものをつくる制作会社、それを流通させる配給会社、そしてそれを上映する興行主といった具合です。
このスクリーン数の減少やシネコン施設数の成長鈍化を受けての対応というものは、その業態によってもかわってくると思います。
例えばシネコンなどの興行主であれば、自分たちがヒット商品そのものを作り出すわけではありませんから、いかにして稼働率を高めるかがポイントでしょう。
最近では映画以外でも音楽ライブの中継や、サッカー日本代表の試合といったスポーツ中継をコンテンツするなど、ラインナップを広げてのアプローチを試みています。
また、制作会社としては映画館というのは最大の流通チャネルではありますが、決してそれが全てではなく、そのひとつに過ぎないという捉え方もできます。
映画館以外のチャネルを使ってコンテンツを流通させることができれば、新たな収益をつくることも可能だと思います。
幸いにも、今後はそのようなトライを行いやすい環境に近づいていますからね。
さて、皆さまが制作会社、配給会社、興行主、それぞれの立場であったなら、どのようなことを考えるでしょうか?
気が向いた方はぜひ、シンキングをしてみてください!
それでは、また。
by biz-365
| 2011-12-01 22:24
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